国内最大級(※1)の恋活・婚活マッチングアプリ「Pairs」(ペアーズ）を運営する株式会社エウレカ（本社：東京都港区、代表取締役CEO：石橋準也）はこのほど、株式会社日本総合研究所（以下：日本総研）と共同で実施した「アフターコロナを見据えた少子化対策等のための未婚者の実態調査」の分析結果をまとめました。(※1出典：data.ai 2021年1月~12月)

　本調査は少子化の要因と指摘される未婚化問題の解決に向け、未婚者の恋愛や結婚に関する現状の分析、未婚者・既婚者の結婚に向けた活動の実態を把握すべく、エウレカが全国の既婚者と未婚者両方の20-40代の男女約6,000人を対象に2021年6月に日本総研と共同で実施したもの。以下はその調査データをもとに、マッチングアプリに焦点をあててエウレカが分析したものです。

　結婚意欲または交際意欲がある未婚者と、既婚者（以下いずれも調査時点から過去１年以内に結婚した人）を対象に、それぞれの恋活・婚活の実態について聞いたところ（図1）、未婚者では「出会いを意識したことは特にしていない」が約70%を占めたものの、既婚者では30％程度で、未婚者に比べて既婚者は何らかの活動していた割合が大きく、活動の有無が交際や結婚に影響することが示唆されました。未婚者・既婚者いずれも、主な活動の種類（１つ選択）では、「日常生活でアンテナをはっていた」、「マッチングアプリ」「友人の紹介」の順で多い結果となりました。既婚者の結婚のきっかけではマッチングアプリが19％を占めており、「Pairs」単体で見ると、結婚１年以内の既婚者の全体のうち、約７％がPairsを主な活動として利用していました。

一方、未婚者全体を対象に、実態を詳細に聞き取り、整理した未婚パターンの分析（図2)では、未婚者の28%がそもそも「結婚したくない」と回答しており、経済的理由より生活面での制約を理由にあげる割合が高く、一人でいる・過ごすことに対する忌避感や抵抗感のようなものが薄れている傾向が伺えました。一方、結婚意思のある72%のうち「交際中」を除くと、59％と大半が「婚活をしていない・できていない」と回答しており、結婚意思があるのに活動できていない層への活動機会の提供が課題として浮き彫りとなりました。なお結婚意思があって「活動している人」は14%と少ないものの、その活動の種類ではマッチングアプリが48%と多くを占めていました。

図1  交際相手・結婚相手を見つけるための活動

図2 　未婚のパターン分析で見えたシングルの現状

【調査の概要】

• ・調査方法：インターネット調査
• ・調査対象者：全国の20～49歳の男女 
• ・調査期間：2021年6月15日～2021年6月18日
• ・回答数：有効回答数6,074人（回収率15.4%）

• なお、日本総研の分析に基づく調査報告書の全文はこちらからご覧いただけます。

＜本件に関するお問い合わせ先＞
株式会社エウレカ広報部　
pr@eure.jp